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遠距離に住む実家の母は、レビー小体型認知症と診断されています。
高齢の父がほぼ一人で在宅介護を続けてきました。
その母は先日、認知症対応のグループホームに入居しました。

グループホームに入居するまで、家族には様々な葛藤がありました。
もう少し家で介護できるかも・・・
もう家では無理・・・
お父さんが倒れたらどうする?
施設はすぐには見つからないらしいし・・・

そんな思いを家族やケアマネさんと相談しながら、母だけでなく父も含めて適した施設を紹介されました。

今日は認知症高齢者の入居可能な施設について記します。


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目次


 ・在宅介護から施設介護へ移行する理由
 ・在宅介護が困難になってきたら、どこに相談する?
 ・認知症でも入れる施設の種類
 ・施設探しは在宅介護が困難になる前に
 

在宅介護から施設介護へ移行する理由


認知症であっても自宅でできるだけ長く過ごすことができたらどんなにいいか・・・。
母を見ていていつも思っていました。

でも現実的には、認知症高齢者が最期まで在宅で介護を受けることは困難なことです。
その理由は各家庭によっても異なるでしょう。

  • 一人暮らしであるため。

  • 介護者の高齢化のため。

  • 介護者の病気のため。

  • 同居家族に仕事があるため。

  • デイサービスなどの利用だけでは、介護が困難になったため。

  • 見守り時間の必要が増え、日常生活に支障が出るようになったため。

  • 医療行為が必要になったため。

  • 認知症の悪化により、介護が困難になったため。


などなど在宅介護が難しくなる理由は様々で、また単独ではなくいくつかの理由が重なり合うこともあるでしょう。

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在宅介護が困難になってきたら、どこに相談する?


もし要介護認定を受けていないなら、まずは申請をすることが必要です。



  • ケアマネージャーに相談
  • まずは契約しているケアマネさんに相談するのが一番です。
    地域の施設に関する情報を持っていますので、空きのある施設など探してくれます。

    あるいは施設に空きのない場合、デイサービスの利用を増やしたりショートステイを入れたりと、介護者と被介護者にとって良い方法を探ってくれます。

  • かかりつけ医に相談
  • 医療行為が必要な場合は、主治医に相談することが必要になってきます。
    入院が必要なのか、どのような病院が適しているのかなどの判断を仰ぐことができるでしょう。

  • 公的機関に相談

    • 市区町村の介護保険や高齢者福祉担当窓口

    • 地域包括支援センター

    • 都道府県の高齢者福祉担当窓口

    • 都道府県の高齢者総合相談センター

    • などの公的機関にも相談窓口はあります。


  • 民間機関に相談
  • 民間の相談センターや、インターネット上の相談サイト、施設検索サイトなどを利用する方法もあります。
    サイトを利用すると、効率よく全国の施設を探すことができます。


どのような相談方法を選ぶにしても、得られる情報は限られています。
最終的には実際に複数の施設を見学して、比較して選ぶのが大事なことです。

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認知症でも入れる施設の種類


認知症の場合に入居できない施設もありますが、入居が可能な主な施設には下記のようなものがあります。

  • 特別養護老人ホーム
  • 日常生活で常に介護が必要で、在宅での適切な介護が困難な方のための施設

  • 介護老人保健施設
  • 病状が安定期にある方で、家庭へ戻れるよう介護やリハビリを行う施設

  • グループホーム(認知症対応型共同生活介護)
  • 認知症の高齢者が共同生活しながら、日常生活の支援や機能訓練受けることができる施設

  • 介護付き有料老人ホーム
  • 食事や健康管理、入浴や排せつなど日常生活における様々なサービスを受けることのできる施設(認知症不可の施設もあります)


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施設探しは在宅介護が困難になる前に


施設を探し始めてから入居できるまで、様々な事務手続きなどがありますから、早くても1カ月程度はかかります。

また特別養護老人ホームのように、1施設で100人単位で待機している施設もあります。
役所に特別養護老人ホームの話を聞きに行き、利用できる施設一覧にある待機人数を見たときに、よく話には聞いていたものの驚きました。

最期まで在宅で看ることができれば何よりですが、現実にはなかなか難しいものがあります。
介護が始まったら先々の可能性ことも含めて考え、施設を探したり見学したりということを始めることをお勧めします。

介護が困難になればなるほど、時間的にも体力的にも余裕もなくなり、施設探しに手間ひまをかけることが難しくなりますので。

できることならば、介護者も被介護者も、そして家族も納得のできる施設を選ぶことができることが望ましいです。


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